今回は情報量を多めに詰め込みましたので、読者様におかれましてはお暇なときに一週間くらいかけて読破視聴していただけたら、大体わかっていただけると思います。
この記事タイトル日本語の場合
１ 他の者を服従させる威力。「行政の権威が失墜する」「親の権威を示す」
２ ある分野において優れたものとして信頼されていること。その分野で、知識や技術が抜きんでて優れていると一般に認められていること。また、その人。オーソリティー。デジタル大辞泉より
The Nobel Peace Prize’s Legitimacy Crisis: María Corina Machado’s 2025 Award and the End of Moral Authority
ノーベル平和賞の正当性危機：2025年のマリア・コリーナ・マチャド受賞とノーベル平和賞の道徳的権威の終焉
フアン・ザヒル・ナランホ・カセレス
2025年10月21日
Australian Institute of International Affiars
ノーベル平和賞は長らく、平和、民主主義、人権擁護に対する国際的認知の頂点として称えられてきた。だが、ノルウェー・ノーベル委員会の権威は、基本的にノルウェー議会による政治的任命に依存している。ヨルゲン・ワトネ・フリドネス、アスレ・トーイェ、アンネ・エンガー、クリスティン・クレメット、グリ・ラーセン五名の委員は国内の政治的背景や、より広範な地政学的現実により形成された視点を持ち込む。この構造により、賞は必然的に世界の政治的権益と国の外交政策の中に位置づけられることとなり、公平な世界的かつ道徳的権威の主張を益々維持できなくなりつつある。2025年にベネズエラのマリア・コリーナ・マチャドが受賞したことは、この現実を如実に示しており、ノーベル平和賞の道徳的信頼性を深刻に損なうとともに、平和の灯台から地政学的正当性の手段へと変貌を遂げていることを明らかにしている。
http://eigokiji.cocolog-nifty.com/blog/2025/12/post-20d6d1.html
オーソリティーという英単語には上記１・２両方の意味が含まれているようだ。
信頼性を失っているのはノーベル賞だけではない。臨床試験もなされていないワクチンを世界にばら撒いた世界保健機構WHOやコロナ禍の真最中に東京で開かれた五輪WOC・JOCなど、世界的な組織が権威を失っている。国連UNも以前から改革が必要であることが指摘されている。（コロナワクチンは国によって使用した薬剤が違うので注意が必要だが、ここではファイザー・モデルナの製薬会社のものを言う）
その人でしかできない偉業が、それぞれの分野の賞によって称えられるのであって、選考過程や選考理由そして選考委員の選考が不明で、「なんで選ばれたのかわからない賞」が授与されたからその人が偉人になるわけではない。
賞が授与されているのだから、その人はエライ、という考え方を権威主義といい、私の最も嫌悪する考え方だ。この悪しき傾向はいまに始まったことではなく、学歴や肩書に問答無用に敬服してしまう一般民衆にも問題はある。「先生」と呼ばれないとふてくされる学者や政治家、医師、作家など、日本には権威主義者が多くいる。私はそういう者たちに安易に頭を下げない。
高度情報化社会では、権威主義は新たな形態の帝国主義である。
Japan Issues Alert as COVID ‘Vaccine’ Spike Found in Breast Cancer Tumors
乳がん腫瘍にCOVID「ワクチン」スパイクタンパク質が検出され、日本人研究者が警戒を呼びかけ (12/10)
Autism, Made in the USA
アメリカ製の自閉症。ワクチンが元凶 (12/10)
As usual, U.S. media facilitate Trump’s criminal aggression against Venezuela
いつものことだが、米国報道機関はトランプのベネズエラに対する犯罪的侵略を助長している (12/05)
誰でも知っているアメリカの諜報機関CIA、００７で有名なスパイ機関はイギリスMI6、世界中の政治TOPが言うだけで何も手を出せないのはモサド諜報機関を持つイスラエル。世界中に張り巡らせた諜報網や人工衛星はアメリカ所有だが、どうやら９１１以前から居抜きでイスラエルが使用しているようだ。トランプに限らず、アメリカの両院議会も大統領府も報道機関もハリウッドでさえイスラエルの言いなりのようだ。これはどうやら旧約聖書と新約聖書をＡＩで合体させるものらしい。（新約は分かるが何故旧を旧約というのだろう。）これらの価値観を持つ圏はなぜ戦争ばかりしているのだろうか。
イスラエルは中東を強引に支配下に入れ、アメリカによってEUを解体させ南米をも手にいれるつもりなのだろうか。アフリカはどうだろうか。アフリカにはローマ聖教が進出しようとしているらしい。人の欲はエスカレートする。From water to water?
締約国会議COP どうやら初めから権威主義を前提に始まった国際組織のようだ。
明治開国それから戦前戦後と私の住んでいる地帯（川崎・横浜の京浜工業地帯）は変貌を遂げてきた。工業が盛んな時期と現在とでは比較にならないくらいに工場の煙突は減ったし、スモッグ公害地帯の汚名はどうやら薄まったかに見える。
住まいの内や外、生活空間を見渡せば工業製品で溢れかえっている。工業製品しか目に入らないといっても過言ではない。街路樹などは見せかけの単なる「記号」に過ぎない。そんなものを自然とはいわない。
それらを製造している工場はどこ移ったのだろうか。アメリカはデトロイトあたりが以前の工業地帯としての川崎・横浜に似ている都市なのだろうが、デトロイトという都市も同じ状況にあるのだろうか。
ヨーロッパの工場といわれていたドイツはどうだろうか。そもそも近代化が始まったのはイギリス・ロンドンだが、それら工業地帯だった都市はいまはどうだろうか。
東アジア、アフリカ、南米と工業地帯の場所が変わったのだから、気候が変動するのは当たりまえだろう。そもそもそれ近代化以前の世界統計データはない。それとあわせ、「地球温暖化」が人為的なものなもか工業によるものなのか、そういう研究による確証がなく、京都議定書のあたりからメディア洗脳によってなされている中で、中身の無いSDGｓなどという企業の懐を潤すだけの言説がまかり通っている。地球は温暖期と寒冷期を繰り返している。COPというものが単なる（バブル）経済取引に思えるのは私だけだろうか。素人でもこれくらいはわかるのに、なぜ専門家が素人に説明できないのだろうか。
地球という星の回復力が追い付かなくなる分岐点を示すような情報はないし、直接廃棄する熱量はなぜか問題にされずに二酸化炭素単独犯説ばかりまかり通るのはなぜなのか。核廃棄物はもっと危険だ。
そういえば冷蔵庫に使われていたフロンガス問題も、実はオゾン層を破壊したのは南太平洋で行われた核実験が原因のひとつなのではないのかと思っているが、それを否定するような研究や報道は見つからない。
大気中の二酸化炭素の割合が増えるということは、空気中の酸素の割合が減少するということになる。二酸化炭素の空気中割合が増え続けるということなら、我々は酸素欠乏により窒息死する。保温効果というなら、顕微鏡でみたら活性炭のように気泡が沢山入っているコンクリートは夏の日が落ちてもしばらく熱いまま。わかりやすく書けば岩盤浴のようなものだ。コンクリートは日本の場合都市だけでなく河川にも地下（建物基礎）にも莫大な量が使われている。これを考慮しない研究など誰が信じるというのだろうか。
しかもコンクリート建造物の欧米文化は世界中に広がっているし、ユーラシア大陸の東側では急激に増えている。
‘Kill everybody’
「全員殺せ」
事件に関する詳しいことはわからない。わからないことが最近ではニュースとされ、調査報道はなされない。
世界の麻薬生産地帯はアフガニスタンなど中東、南米やフィリピンなどの東南アジアとされてきたが、いずれもアメリア政治が絡んでいることは確かなようだ。
Trump files for divorce from NATO over Ukraine
トランプ大統領が、ウクライナ問題でNATO離脱を申請。ビッグニュースです。米国のこの新たな国家安全保障戦略は、外交政策の大きな転換を示唆
『「神に選ばれた国（アメリカ）」と「神に選ばれた民（イスラエル）」に未来はあるか』 12月15日発刊
記事から抜粋： こうしてアメリカから金と武器を援助されながらイスラエルは、他方でアメリカの言いなりにならず独自の目標を追求してきました。
極端に言えば、現在のイスラエルはアメリカの援助なしには存続できないはずなのに、いつの間にか主客が逆転して、アメリカを道具として利用しながら独自の目標を追求し始めたのです。
クライナでNATOの敗北が確定した場合、米国の生物兵器開発が露見する可能性
【国内】
高市有事で日本経済大打撃
日経「日銀0.75%に利上げへ、30年ぶりの水準に 19日金融政策決定会合 日銀政策決定会合」利上げに伴い、住宅ローンの変動金利や企業の借入金利、預金金利など、幅広い金利が上がる。
日本の地方首長や地方議会選挙にも当然いえることだけど、
誤「全大統領」→ 正「前大統領」
＊現在の政治状況下で「センシティブ」であると強引に抑制される情報とはいったいなんなのだろう。
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